トヨタの自動運転技術を遙かに凌駕する会社が存在する。一番優秀な会社はここ

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スマホやパソコンでときどき求められるアップデートと言う作業。これがクルマの世界にも本格的に導入されそうなのだ。”めんどくさい”と感じるかもしれないが、そう悪いことばかりではない。多くの場合、アップデートはネットを介して行われるので、ソフトウェアの不具合修正や機能追加、性能向上などが自宅にいながらにして実現するのだ。基本的に”購入したら終わり”だったマイカーを後から進化させることもできるわけで、これは楽しいに違いない。

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◆クルマをアップデートする時代

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すでにこの機能をフル活用しているメーカーもある。アメリカのテスラがそれだろう。テスラは自社モデルのソフトウェア・アップデートを頻繁に行っており、それによってモーターの出力アップや運転支援機能の追加などを実現している。アメリカのコンシューマーズリポートがテスラ・モデル3のブレーキ性能にだめだしをした時に、わずか数日でアップデートを行い、問題点を修正してしまったのは有名な話だろう。ややスタイルが違うボルボもアップデートに熱心あのだ。ボルボの各モデルには「ポールスター・パフォーマンス・ソフトウェア」というオプションがあり、ソフトウェアの書き換えによってエンジン特性などを向上させることができる。さらに90シリーズでは、年次改良によって進化した運転支援機能を古いもモデルにも適用できるようにした。そのコストは1機能につき、たったの9288円なのだ。

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◆車検制度もアップデートに対応

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クルマにおけるソフトウェアの重要性は日々増加しているから、こうした状況を無制限に許容すると、プログラムのバグなどによって深刻な事故が起きないとも言えない。そこで国土交通省は、道路運送車両法を改正して、ソフトウェアの領域も保安基準や車検制度を通じてチェックする体制を整えようとしている。先日閣議決定された改定案には、以下のような項目が盛り込まれている。

・自動運転に使われるプログラムも保安基準の対象として検査する。

・自動車メーカーやインポーターにあらかじめプログラムや関連情報を国へ提出することを義務づける。

・無線通信などを使ってプログラムのアップデートを行う場合は、あらかじめ国の許可を受けなければならない。

具体的には、プログラムの適合性については独立行政法人の自動車技術総合機構が審査を行い、車検の現場では車両のOBD(自己診断装置)を通じて、ソフトウェアのバージョンやエラー履歴を確認することになりそうだ。この道路運送車両法改定案は、通常国会で可決、成立するとみられる。施行されるのは数年先になるだろうが、車検手続きは現状でも面倒なだけに、ユーザーの負担増は最小限にしてほしいところだ。

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◆一番優秀な自動運転メーカー

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カリフォルニア州が、2018年1年間の自動運転の会社別実績を発表している。カリフォルニア州の発表はいわば自動運転の通信簿とでもいうべきものになる。1位、2位には2018年同様ウェイモとGMクルーズが入り、その盤石振りを見せつけた。中でもウェイモの独走感は半端ない。同社は111台のテスト車を用いて約202万kmを走行、その間に人間が介入したのは114回だから、1万7730kmに1回、つまり地球半周に近い距離を人の手を借りずに走行してしまったということになる。他を圧倒する結果となった。そのほかアップルが3位に急浮上してきた点も注目。アップルの自動運転プロジェクトは「タイタン」と呼ばれ、詳細は未だに謎のままなのだが、62台のテスト車が12万kmを走行した。ただし介入頻度は、1.8kmに1回とまだまだで、今後の熟成が待たれる。

◆カリフォルニア以外の実績は未知数

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今回の発表はあくまでカリフォルニア州に限ったものなので、これがそのまま各社の実力ということではない。日産、トヨタといった日本勢も目立った成績を残していないが、たとえば、トヨタはエヌビディアとシミュレーションによる試験走行を加速させているといわれ、短期間に完成度を高めてくる可能性もある。自動運転の真の勝者が決まるのはもう少し先になりそうだ。

◆住友ゴムの画期的センシング技術

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ファルケンで知られる住友ゴムが、ドイツで「タイヤ・テクノロジー・オブ・ザ・イヤ-」を受賞した。評価されたのは「センシングコア」という技術なのだが、これが凄いことこの上ない。もともと住友ゴムは車輸速センサーを使ってタイヤの空気圧低下を検知する「DWS」とうシステムの先駆者である。センシングコアはこのDWSを発展させたもので、空気圧低下はもちろん、路面の滑りやすさや4輪の荷重変化、タイヤの摩耗などをリアルタムに推定できる。画期的なのは、追加センサーなどを必要とせず、ブレーキ周辺に付けた車輸速センサーとソフトウェアだけで、システムが完成しているという点だろう。つまりこの技術は住友ゴムのタイヤユーザーでなくとも利用できるわけで、将来の自動運転やカーシェアリングを見据えた際にとっても有益なのだ。

たとえばカーシェアリングではクルマの使用者が刻々と変わるため、タイヤの摩耗などが見落とされやすい。また路面の凍結はカメラで細くしにくく、その判定が自動運転技術の課題ともなっている。センシングコアは、シンプルな仕組みでこうした問題を一挙に解決できる。さらにGPS情報と紐付けをしてユーザーデータをクラウド上に保存すれば、路面ごとの路面情報データーベースを作ることも可能だろう。自動車メーカーとの連携などによって、一気に普及するかもしれない。

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